四季報記者が選んだ2025年度2月大バケ期待の15銘柄 (2月1日発表分)

サイバー <4751>
25年9月期第1四半期(10-12月)の連結経常利益は前年同期比35.9%増の88億円に拡大して着地。メディア&IP事業が重層的に売り上げを積み上げ好調に推移。ネットテレビ局「ABEMA」の損益改善などで大幅増益を達成した。

シーユーシー <9158>
25年3月期の連結最終利益を従来予想の22億円→29億円に31.8%上方修正。従来の減益予想から一転して11.8%増益を見込み、3期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。昨年10月に子会社化したノアコンツェルの業績寄与に加え、居宅訪問看護部門で利用者数と利用者当たりケア時間が増加することが要因。為替差益の計上も利益を押し上げる。

シンプレクス・ホールディングス <4373>
4-12月期(3Q累計)最終が10%増益で着地・10-12月期も32%増益。また、発行済み株式数(自社株を除く)の3.42%にあたる200万株(金額で49億3600万円)を上限に、1月31日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

武田薬品工業 <4502>
今期最終を74%上方修正。また、発行済み株式数(自社株を除く)の1.80%にあたる2850万株(金額で1000億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は2月17日から5月31日まで。

ジーエフシー <7559>
MBO(経営陣が参加する買収)による株式の非公開化を目指す。西村公一社長が代表を務めるQuartzがTOB(株式公開買い付け)を実施する。TOB価格は1株2020円で30日終値を44.9%上回る水準。買い付け期間は1月31日から3月17日まで。

キヤノン <7751>
今期税引き前は78%増益、前期配当を5円増額・今期は5円増配へ。また、発行済み株式数(自社株を除く)の2.8%にあたる2600万株(金額で1000億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は2月3日から26年1月30日まで。

明電舎 <6508>
25年3月期の連結経常利益を従来予想の155億円→185億円に19.4%上方修正。増益率が15.8%増→38.2%増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。EV事業における需要の落ち込みがあるものの、海外を主体とする変電事業や保守サービスを中心に業績の改善が続く。

四季報記者が選んだ2025年度2月大バケ期待の15銘柄 (1月31日発表分)

ディスコ <6146>
25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比54.6%増の1170億円に拡大して着地。生成AI関連などで積極的な設備投資の動きが見られる中、付加価値の高い精密加工装置や消耗品である精密加工ツールの出荷が伸びた。

ゲンダイ <2411>
25年3月期の連結経常利益を従来予想の3億円→4億円に33.3%上方修正。増益率が14.5%増→52.7%増に拡大する見通しとなった。マージンの高いサービスやインターネット広告の販売が好調に推移していることを反映した。

Tホライゾン <6629>
25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比22.8%増の5.8億円に伸びて着地。映像&IT事業でサイバーセキュリティ製品やオフィス機器、AVシステムを販売するシンガポール子会社2社の業績が好調だったことが寄与。

Green Earth Institute <9212>
NEDOが公募したバイオものづくり革命推進事業「純国産木材バイオリファイナリーによる世界最高クラスの低炭素バイオエタノール生産プロセスの開発」の交付決定通知を受領。25年9月期業績予想には織り込み済み。

ソフトフロントホールディングス <2321>
業務システム開発などを手掛けるノアソリューションと業務提携に関する基本合意書を締結。AIデータセンター事業およびクリーンエネルギー事業を開始する。また、Potus Helios Fund VIIなど7先を割当先とする2109万7600株の第三者割当増資を実施する。発行価格は82円。

東洋機械金属 <6210>
10-12月期(3Q)経常は赤字縮小。また、発行済み株式数(自社株を除く)の0.39%にあたる8万株(金額で5600万円)を上限に、1月29日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズ <9478>
4-12月期(3Q累計)経常が42%減益で着地・10-12月期も81%減益。一方、発行済み株式数(自社株を除く)の2.67%にあたる45万株(金額で1億2000万円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は1月29日から2月25日まで。

四季報記者が選んだ2025年度2月大バケ期待の15銘柄 (1月30日発表分)

住友ファーマ <4506>
ヤンセンファーマと持効性抗精神病剤「ゼプリオン」および「ゼプリオンTRI」の日本における販売提携に関する契約を締結。

ヘリオス <4593>
子会社Saisei Ventures が100%出資するAkatsuki Therapeuticsと、eNK細胞を用いた次世代がん免疫細胞療法の研究・開発を推進するための共同事業契約およびライセンスオプション契約を締結。

ザイン <6769>
24年12月期の連結経常利益を従来予想の8700万円→2億6400万円に3.0倍上方修正。増益率が22.5%増→3.7倍に拡大する見通しとなった。コスト削減を進めたことに加え、円安に伴う為替差益2億3100万円を計上したことが利益を押し上げた。

シンワワイズ <2437>
25年5月期第1四半期(6-8月)の連結経常損益は2900万円の黒字(前年同期は1億4800万円の赤字)に浮上して着地した。富裕層が夏期休暇を取得する8月にオークションを開催せず、それをカバーするためにプライベートセールを推進。前期からずれ込んだプライベートセールなどもあって、50%を超える大幅増収を達成した。

神戸物産 <3038>
12月売上高は前年同月比8.8%増、営業利益は同23.3%増。また、ADEKA <4401> 子会社で製パン・製菓用のフラワーペーストなどを製造する上原食品工業の全株式を取得し子会社化する。取得価額は7億円。

ハイデ日高 <7611>
25年2月期の年間配当を従来計画の36円→38円(前期は35円)に増額修正した。足もとの業績動向や財務状況などを踏まえ、株主への利益配分を増やす。併せて、発行済み株数の2%に相当する76万株または20億円を上限に自社株買いを実施すると発表。

サイボウズ <4776>
従来未定としていた24年12月期の期末一括配当は30円(前の期は14円)実施する方針とした。今期業績の進捗や次期業績の見通しを踏まえ、株主への利益配分を増やす。併せて、25年12月期の配当予想は40円に増配する計画を示した。

四季報記者が選んだ2025年度2月大バケ期待の15銘柄 (1月29日発表分)

Aiロボティクス <247A>
株主優待制度を導入。毎年3月末と9月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、優待品を年2回贈呈する。25年3月末の優待品は約9000円相当の自社商品。次回以降の優待内容は今後検討する。

坪田ラボ <4890>
中国眼科用医薬品大手サンフラワーの関連会社、Beijing Yijie Pharmaceutical Technologyとメガネフレーム型近視予防デバイス「TLG-001」の研究開発を目指す基本合意契約を締結。契約金総額は10.3億円を予定。

日本創発グループ <7814>
東京都板橋区に保有する固定資産(舟渡倉庫)の売却に伴い、25年12月期に売却益約13億円を特別利益に計上する。また、インテリア製品の製造販売を手掛ける横浜マテリアル、ITコンサルティングを展開するDNTIを子会社化するほか、IP(知的財産)ビジネスプロダクションであるスタジオアウトリガーの株式を一部取得する。

システムリサ <3771>
25年3月期の期末一括配当を従来計画の40円→60円(前期は1→2の株式分割前で80円)に大幅増額修正した。配当性向40%を目標とする方針に沿い、株主への利益配分を増やす。年間に配当利回りは4.47%に上昇。

イルグルム <3690>
非開示だった25年9月期の業績予想は連結経常利益が前期比17.3%増の1.9億円に伸びる見通しと発表。第1四半期からルビー・グループが連結開始となることなどを織り込んだ。併せて、未定としていた年間配当は前期比0.1円増の7.9円に増配する方針とした。

GFA <8783>
「シーマン」をモチーフにしたミームコイン「SEAMANIA Protocol($SEAMANIA)」を追加購入したほか、同コインを活用したAI企業コミュニティーマーケティングを開始。また、米ハワイ州における太陽光発電プロジェクトの実現に向けて新会社を設立。

揚羽 <9330>
上場1周年を記念して特別株主優待を実施。25年3月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、一律5000円分のQUOカードを贈呈する。

四季報記者が選んだ2025年度2月大バケ期待の15銘柄 (1月28日発表分)

ラクーンホールディングス <3031>
株主優待制度を導入。毎年4月末と10月末時点で500株以上を1年以上継続保有する株主を対象に、デジタルギフト(保有株数1000株未満で7500円分、1000株以上で同1万5000円分)を年2回贈呈する。

ハーモニック・ドライブ・システムズ <6324>
今期最終を一転黒字に上方修正。また、発行済み株式数(自社株を除く)の0.42%にあたる40万株(金額で12億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は2月10日から6月30日まで。

日清製粉グループ本社 <2002>
4-12月期(3Q累計)経常が3%減益で着地・10-12月期も12%減益。一方、発行済み株式数(自社株を除く)の2.59%にあたる770万株(金額で139億0620万円)を上限に、1月29日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。取得した全株と現在保有する自己株のうち600万株を2月12日付で消却する。

東京建物 <8804>
中期経営計画を策定。27年12月期に事業利益950億円(24年12月期計画は780億円)、配当性向40%(現行は30%)を目指す.
ハーモニック <6324>
25年3月期の連結最終損益を従来予想の4億円の赤字→36億円の黒字(前期は248億円の赤字)に上方修正し、一転して黒字に浮上する見通しとなった。保有するナブテスコ <6268> 株式の売却に伴い、売却益約58億円が発生することが最終利益を押し上げる。併せて、発行済み株式数の0.42%に相当する40万株または12億円を上限に自社株買いを実施すると発表。

JSS <6074>
25年3月期の年間配当を従来計画の15円→17.5円(前期は14.5円)に増額修正した。足もとの業績動向や財務状況などを踏まえ、株主への利益配分を増やす。併せて、配当政策を変更し、累進配当を導入すると発表。

日本瓦斯 <8174>
10-12月期(3Q)経常は24%増益。また、発行済み株式数(自社株を除く)の1.5%にあたる170万株(金額で30億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は1月29日から4月30日まで。

四季報記者が選んだ2024年度12月大バケ期待の15銘柄 (11月28日発表分)

KLASS <6233>
24年9月期の連結経常利益は前の期比60.4%減の1億1200万円に落ち込んだものの、続く25年9月期は前期比2.6倍の2億9500万円にV字回復する見通しとなった。今期は前期に不振だったプロフェッショナル部門が稼働率改善や一時的コストの解消によって赤字が縮小する計画。業績成長が続いた二次電池製造装置を主力とするインダストリー部門は採算重視の戦略で減収増益を見込む。

第一工業製薬 <4461>
株主優待制度を変更。新制度では100株以上を保有する株主を対象に、株主優待ポイント(保有株数に応じて1000~6000ポイント)を付与する。

大同特殊鋼 <5471>
発行済み株式数(自社株を除く)の3.50%にあたる750万株(金額で86億1375万円)を上限に、11月28日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。また、25年3月期の個別決算で投資有価証券売却益90億円を特別利益に計上する。連結決算への影響はない。

データセクション <3905>
エレクトロニクス製造サービス大手の台湾インベンテックと業務提携に向けて基本合意。AIサーバー分野やAIデータセンター設営などで協業を目指す。

モリト <9837>
24年11月期の年間配当を従来計画の58円→63円(前期は55円)に増額修正した。財政状況や資産の見通しなどを踏まえ、株主への利益配分を増やす。権利付き最終日を27日に控え、配当取りを狙う買いなどが期待される。

ミルボン <4919>
24年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比39.4%増の48.8億円に拡大して着地。国内はプレミアムブランド「オージュア」などのヘアケア用剤が業績を牽引。海外では韓国の好調が中国の不振を補い、為替の円安効果もプラスに働いた。昨年にドライヤーの在庫評価損を計上した反動も大幅増益の要因となった。

DDグループ <3073>
10月既存店売上高は前年同月比6.8%増と増収基調が続いた。

白鳩 <3192>
歯愛メディカル <3540> がTOB(株式公開買い付け)を実施し、連結子会社化を目指す。TOB価格は1株280円で15日終値を9.8%上回る水準。買い付け期間は11月18日から12月13日まで。

四季報記者が選んだ2024年度12月大バケ期待の15銘柄 (11月25日発表分)

かっこ <4166>
ジュエリーブランド「4℃」のオンラインショップに「O-PLUX」がクレジットカード不正利用対策として採用。

プレステージ・インターナショナル <4290>
発行済み株式数(自社株を除く)の0.59%にあたる75万株(金額で5億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は12月2日から25年2月15日まで。

Solvvy <7320>
発行済み株式数(自社株を除く)の0.5%にあたる3万株(金額で1億1115万円)を上限に、11月26日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

毎コムネット <8908>
25年5月期上期(6-11月)の連結経常利益を従来予想の1億円→1.4億円に45.0%上方修正。減益率が88.7%減→83.6%減に縮小する見通しとなった。人材ソリューション部門で採用業務支援システム関連の受注が想定通りに進まなかったものの、不動産マネジメント部門と課外活動ソリューション部門の業績が順調に推移していることで利益は上振れする。

大光 <3160>
25年5月期の連結最終利益を従来予想の6.6億円→9.8億円に48.5%上方修正。従来の減益予想から一転して28.9%増益を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。東京電力ホールディングス <9501> に対してALPS処理水放出に伴い諸外国からの禁輸措置などによって生じた損害について損害賠償請求を行い、賠償金3.9億円を特別利益に計上することが要因。

ULSグループ <3798>
子会社ウルシステムズがauカブコム証券の開発環境を改善。ビジネスニーズに合わせてシステムを俊敏に変更できる仕組みを構築。

エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート <3850>
弁護士ドットコム <6027> とパートナー契約を締結。電子契約による契約締結を含む調達・購買業務全般をワンストップで支援。

ヘッドウォータース <4011>
Elasticの日本法人とパートナーとしてリセラー契約を締結。生成AIにおけるオンプレミスRAGソリューションを強化。
True Data <4416>
東京海上スマートモビリティと業務提携に向けた基本合意を締結。物流ロスの削減や移動データを活用したDXソリューションを開発。