四季報記者が選んだ2023年度大バケ期待の10銘柄(6月24日)

ツルハHD <3391>
23年5月期の連結経常利益は前の期比14.1%増の456億円になり、続く24年5月期も前期比3.7%増の473億円に伸びる見通しとなった。今期は126店舗の新規出店を計画するほか、調剤薬局の積極的な新規開局やデジタルマーケティングの推進、PB商品の開発と販売などに注力し、6.5%の増収を見込む。併せて、前期の年間配当を233円→260円(前の期は167円)に増額し、今期も前期比7円増の267円に増配する方針とした。

広済堂ホールディングス <7868>
発行済み株式数(自社株を除く)の5.64%にあたる161万株(金額で34億8000万円)を上限に、6月23日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

リバーエレテック <6666>
発行済み株式数(自社株を除く)の4.63%にあたる40万株(金額で2億8000万円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月23日から12月22日まで。

FRONTEO <2158>
eディスカバリ(電子情報開示)分野などのトレーニングと認定を専門とする世界有数の教育機関であるAssociation of Certified E-Discovery Specialistsとパートナーシップを締結。

四季報記者が選んだ2023年度大バケ期待の10銘柄(6月23日)

広済堂ホールディングス <7868>
発行済み株式数(自社株を除く)の5.64%にあたる161万株(金額で34億8000万円)を上限に、6月23日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

アニコム ホールディングス <8715>
発行済み株式数(自社株を除く)の2.4%にあたる200万株(金額で10億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は7月3日から9月29日まで。

メタリアル <6182>
生成AIプラットフォーム「Metareal AI」にGPT-4の100倍のデータを読み込み、読み込んだ情報に基づいて適切なQAが可能な大規模言語モデルの実証実験を開始。

リバーエレテック <6666>
発行済み株式数(自社株を除く)の4.63%にあたる40万株(金額で2億8000万円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月23日から12月22日まで。
マーベラス <7844>
完全オリジナル新作アクションRPG「FREDERICA」、ニンテンドースイッチ向けファッション&コミュニケーションゲーム「ファッションドリーマー」の発売を決定。

四季報記者が選んだ2023年度大バケ期待の10銘柄(6月21日)

FRONTEO <2158>
eディスカバリ(電子情報開示)分野などのトレーニングと認定を専門とする世界有数の教育機関であるAssociation of Certified E-Discovery Specialistsとパートナーシップを締結。

インフォマート <2492>
発行済み株式数(自社株を除く)の2.19%にあたる500万株(金額で10億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月22日から9月22日まで。

チャーム・ケア・コーポレーション <6062>
介護付有料老人ホーム「チャームスイート京都桂坂」の土地建物を売却することに伴い、23年6月期第4四半期に売却益約5.1億円を特別利益に計上する。

メタリアル <6182>
生成AIプラットフォーム「Metareal AI」の有料版を提供開始。また、どのようなサイトにも簡単にAIチャットボットを設置できる「ChatM.AI」の有料オプションを開始。

HSホールディングス <8699>
発行済み株式数(自社株を除く)の6.4%にあたる200万株(金額で21億0400万円)を上限に、6月22日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

四季報記者が選んだ2023年度大バケ期待の10銘柄(6月20日)

アララ <4015>
23年8月期の連結営業損益を従来予想の1億円の赤字→1億2000万円の黒字(前期は1億6000万円の赤字)に上方修正し、一転して黒字に浮上する見通しとなった。バリューデザインとの経営統合に伴い、業務委託費やサーバー費用などの費用削減が想定を上回ることが要因。

タムロン <7740>
23年12月期の上期配当を従来計画の30円→35円(前年同期は30円)に増額し、年間配当は125円になる。足もとの好調な業績などを踏まえ、株主への利益配分を増やす。配当利回りは3.27%に上昇。併せて、6月30日付で発行済み株式数の6.4%にあたる160万株の自社株を消却すると発表。

パーソルホールディングス <2181>
ブラックロック・ジャパンが20日付で提出した大量保有報告書によれば、ブラックロックと共同保有者のパーソルHD株式保有比率は5.06%となり、新たに5%を超えたことが判明した。

コニシ <4956>
発行済み株式数(自社株を除く)の8.47%にあたる300万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月21日から24年3月29日まで。うち170万株を6月21日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で取得する。

四季報記者が選んだ2023年度大バケ期待の10銘柄(6月13日)

セイノーホールディングス <9076>
中期ロードマップを策定。PBR1倍超の早期実現に向けてROE8%以上を目指す。未定だった今期配当は39円増配。また、発行済み株式数(自社株を除く)の11.2%にあたる2100万株(金額で300億円)を上限に自社株買いを実施するほか、6月27日付で2000万株を消却する。

GAテクノ <3491>
23年10月期上期(22年11月-23年4月)の連結最終損益は3億7700万円の黒字(前年同期は6100万円の赤字)に浮上して着地。主力のRENOSYマーケットプレイスで会員獲得などが順調に進んだほか、改正宅建業法施行による市場ニーズの高まりを背景に不動産向け業務システムの導入も伸びた。RENOSY、ITANDI両事業の業績が拡大したことに加え、収益構造改革も奏功し利益が大きく改善した。

ラクーンホールディングス <3031>
今期経常は22%減益へ。一方、発行済み株式数(自社株を除く)の3.1%にあたる70万株(金額で7億円)を上限に自社株買いを実施する。また、卸・仕入サイト「スーパーデリバリー」で仕入れ事業者向けの新会員プランを今秋提供開始。

gumi <3903>
前期経常は赤字縮小で着地・2-4月期(4Q)経常は赤字縮小、今期業績は非開示、前期配当を2期ぶり5円で復配。また、サイバーエージェント <4751> グループにおけるWeb3・ブロックチェーン領域の戦略子会社であるCA GameFiへ出資。

四季報記者が選んだ2023年度大バケ期待の10銘柄(5月25日)

ダイセキ環境ソリューション <1712>
発行済み株式数(自社株を除く)の0.29%にあたる5万株(金額で6000万円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は5月25日から6月8日まで。

リプロセル <4978>
再生医療製品「ステムカイマル」の脊髄小脳変性症を対象とした国内第2相臨床試験の結果を公表。台湾のデータと同様にステムカイマルの病態進行抑制効果が期待される結果が得られ、安全性も確認された。

MTI <9438>
23年9月期の連結最終損益を従来予想の4億円の赤字→4.6億円の黒字(前期は9.3億円の赤字)に上方修正し、一転して黒字に浮上する見通しとなった。ポイント付与型月額コンテンツサービスにおける失効ポイントに関連する消費税の還付に伴い、特別利益8.6億円を計上することが上振れの要因。

椿本チエイン <6371>
発行済み株式数(自社株を除く)の3.24%にあたる120万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月1日から24年3月29日まで。取得した自社株は24年3月29日付で全て消却する。

トプコン <7732>
米バリューアクト・キャピタル・マネジメントが23日付で財務省に提出した大量保有報告書によれば、バリューアクト・キャピタルと共同保有者のトプコン株式保有比率は5.68%となり、新たに5%を超えたことが判明した。

四季報記者が選んだ2023年度大バケ期待の10銘柄(5月21日)

SOMPOホールディングス <8630>
今期経常は2.6倍増で2期ぶり最高益、40円増配へ。また、発行済み株式数(自社株を除く)の2.10%にあたる700万株(金額で250億円)を上限に自社株買いを実施する。

東京海上 <8766>
23年3月期の連結経常利益は前の期比11.2%減の5039億円になったが、続く24年3月期は前期比48.8%増の7500億円に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。今期は前期の自然災害やコロナ保険金などの一過性要因が剥落するほか、レートアップや引受拡大を背景とした保険引受利益の増加、金利上昇などを捉えたインカム収益の拡大を見込む。
MS&ADインシュアランスグループホールディングス <8725> 
今期経常は82%増で2期ぶり最高益、40円増配へ。また、発行済み株式数(自社株を除く)の1.12%にあたる600万株(金額で200億円)を上限に自社株買いを実施する。

リーガル <7938>
株主還元方針を変更し、配当性向50%以上の目標を設定。また、26年3月期に売上高260億円(23年3月期実績は225億円)、営業利益率5.0%(同1.3%)を目指す中期経営計画を策定。